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2014年6月2日

考古学・文化財研究の専門書63,000冊を受贈

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奈良大学

国内屈指の歴史・文化財情報の拠点に

 奈良大学(市川良哉・理事長、奈良市山陵町)はこのほど、日本の考古学を代表する学会である日本考古学協会から、同協会が長年にわたって収集してきた約63‚000冊の考古学・文化財研究の専門書が寄贈されると発表しました。
 寄贈は、5月17日(土)に開かれた日本考古学協会の今年度総会で決定したもので、図書の内訳は、発掘調査報告書および一般図書43‚663冊、逐次刊行物(1‚652種類)18‚868冊の計62‚531冊(1950~2010年度末までの登録済み冊数)。
 同協会から寄贈される専門書には、全国の重要な発掘報告書だけでなく、各地の研究会が発行した研究会誌や論文などが含まれており、同校は、今回の寄贈を2015年度の学園創立90周年の記念事業の一つと位置付け、次のような事業展開を実施していく方針です。
 奈良大学は、「この度の受贈で、これまで集めた歴史・文化財関係の書籍8万冊に今回の63‚000冊が加わり14万冊を超える専門書が揃うこととなり、日本屈指の歴史・文化財情報の拠点となる」として、「歴史・考古学・文化財分野が充実した大学として、オンリーワンの特色を発揮したい」と期待を寄せています。

インターネットを通じて一般に公開も

◎事業内容(奈良大学発表)
遡及入力/受贈を受けた資料総数の目録・所蔵情報を作成し、大学図書館OPAC検索()により、広く公開することを基本とする。資料の装備(受入No.等)および目録情報を生成し、同校の図書館システムに登録することで、通常の図書同様に、外部からインターネットを通じてOPAC検索が可能となる。
閲覧サービスの充実/現在、図書館内の一部を改修する計画をしており、既存資料と合わせ考古学関連資料の集約された再配架を予定している。近隣の研究者に対しての閲覧利用は来館することで閲覧が可能だが、内外遠方からの閲覧希望者に対してのサービスについても、必要な資料部分について文献複写サービスを検討し、広く公開に努めていく。
電子化作業/現在においては資料保存の観点からも電子化(デジタルアーカイブ)を考えなければならない。電子化は第一に資料保存を目的としているが、広く公開する役割を重要視した場合、世界の考古学研究者への発信も意味している。今考えられることとしては、将来的に利用の多い資料については電子化を行い、一般公開を検討していく。

OPAC(Online Public Access Catalog)/図書館利用者が図書館内の端末や自分のパソコンを使ってアクセスし、オンラインで検索することができる図書館蔵書目録のこと。
作業期間は年次計画により年間2万冊余りを整理し、3年間で完了する予定。


▼問い合せ=奈良大学 広報室
電話/0742-41-9588 kouhou@aogaki.nara-u.ac.jp

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